
こんにちは!【難関私大専門オンライン塾】逆転コーチングです。
「MARCHに絶対合格したいけれど、少しでも受かりやすい学部を知りたい」——多くの受験生が抱えるこの悩みに、大学公式の入試結果データ、河合塾の偏差値推移、そして文部科学省の「定員管理厳格化」制度の3つを掛け合わせて答えます。本記事では、明治・青山学院・立教・中央・法政の5大学から、データで裏付けられた穴場学部・学科を合計15件、根拠つきで一挙に紹介します。単なる偏差値の羅列ではなく、「なぜ穴場と言えるのか」を大学公式の実質倍率(受験者数÷合格者数)まで踏み込んで解説します。
本記事のデータは、各大学が公式に発表した入試結果(志願者数・受験者数・合格者数・実質倍率・合格最低点)、河合塾Kei-Netの偏差値推移(2024年度・2025年度実績、2027年度予想)、成蹊大学が公開する2023〜2026年度の方式別・学科別データ、そして文部科学省の私立大学等経常費補助金に関する定員管理の通知に基づいています。すべて2024〜2026年度の一般選抜・大学入学共通テスト利用入試のデータであり、学校推薦型選抜・総合型選抜(AO入試)は含みません。
MARCHに穴場学部が存在する理由は、「キャンパス立地」「入試方式の違い」「学部の知名度」「前年度の反動」「制度上の合格者運用の差」の5つです。
メインキャンパスから離れている:都心のメインキャンパスに人気が集中する一方、郊外のサテライトキャンパスに設置された学部は志願者が伸び悩む傾向があります。
入試方式が特殊、または科目数が少ない:英語外部試験利用方式や2科目方式など、方式によって母集団のレベルと倍率に大きな差が生まれます。
学部・学科の知名度が低い:同じ学部内でも、主要な学科・専攻に志願者が集中し、隣接する学科・専攻は相対的に穴場化します。
前年度の急増の反動:ある年に志願者が急増した学部は、翌年に反動で志願者が減少するケースが多く見られます。
定員厳格化による合格者運用の差:後述する国の制度により、大学は志願者が増えても合格者を増やしにくい構造にあります。この制約の強さは学部ごとに差があり、その差が「穴場」を生みます。
MARCHの倍率が近年急上昇している最大の理由は、志願者数の増加ではなく、文部科学省による「定員管理の厳格化」という制度です。
この制度は2016年度に導入され、私立大学が入学定員に対してどれだけ学生を受け入れているかを示す「入学定員超過率」が一定の基準を超えると、国からの補助金(私学助成)が全額不交付になるという強いペナルティが設けられています。基準は年々厳しくなってきました。
年度 | 大規模大学(収容定員8,000人以上)の超過率基準 |
|---|---|
2016年度 | 1.17倍(117%)超で不交付 |
2017年度 | 1.14倍(114%)超で不交付 |
2018年度以降 | 1.10倍(110%)超で不交付 |
さらに2023年度からは、単年度の「入学定員超過率」に加え、在学生全体を対象とする「収容定員超過率」が基準の中心に据えられ、以下のように規模別に厳格化が進んでいます。
大学規模(収容定員) | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度〜 |
|---|---|---|---|
8,000人以上(早慶MARCH等) | 1.10倍 | 1.10倍 | 1.10倍 |
4,000人以上8,000人未満 | 1.40倍 | 1.30倍 | 1.20倍 |
4,000人未満 | 1.50倍 | 1.40倍 | 1.30倍 |
MARCHクラスの主要大学が該当する収容定員8,000人以上の大学は、在学生全体で見ても定員の110%までしか超過が許されません。この結果、大学は「合格者を多めに出して入学辞退を見込む」という従来のやり方が取れなくなり、合格発表後の追加合格も極めて限定的にせざるを得ません。
法政大学のケースは、この制度の影響を最も分かりやすく示しています。2026年度、法政大学は志願者数が111,240名(前年度比+5.8%)と過去4年で最多を更新した一方、合格者数は18,654名(前年度比▲21.5%)へと大幅に絞り込まれ、平均倍率は4.2倍から5.7倍へと1年で急上昇しました。法学部にいたっては、2025年度の5.2倍から2026年度は10.0倍へと、1年でほぼ倍増しています。
つまり「志願者数が増えている=人気だから難しい」のではなく、「制度上、大学が合格者を増やせないから難しくなる」という側面が強いのです。 逆に言えば、この制度的な締め付けの度合いが学部ごとに異なるからこそ、同じ大学の中でも「難化する学部」と「相対的に緩和する学部」の差がはっきり生まれます。これが、次章で紹介する穴場学部の背景にある構造です。
早稲田・慶應・上智・明治・青山学院・立教・中央・法政の8大学を学部系統別に合算すると、2024〜2026年度で最も志願者を伸ばしたのは国際系学部(+18.1%)、次いで文・教育・人間系(+11.5%)、経済・商・経営系(+10.3%、増加数では全系統トップ)です。
系統 | 2024年度合計 | 2026年度合計 | 増減率 |
|---|---|---|---|
国際系 | 19,341名 | 22,848名 | +18.1% |
文・教育・人間系 | 119,879名 | 133,666名 | +11.5% |
経済・商・経営系 | 146,319名 | 161,342名 | +10.3% |
法学系 | 57,835名 | 63,443名 | +9.7% |
社会・メディア・情報系 | 55,620名 | 59,344名 | +6.7% |
理工・農系 | 105,256名 | 108,943名 | +3.5% |
医療・薬・生命・神学系 | 8,485名 | 8,229名 | ▲3.0% |
理工・農系と医療・薬・生命・神学系は、他系統に比べて伸びが鈍い、または減少しています。MARCHの穴場学部を探すうえでは、こうした「伸び悩み系統」に属する学部・学科を優先的にチェックすることが有効です。実際、本記事で紹介する明治大学理工学部数学科や法政大学情報科学部ディジタルメディア学科は、いずれもこの理工系の中でも特に志願者の勢いが鈍い学科です。
逆に、2024→2026年度で志願者数の増加数が特に大きかった学部トップ5を見ると、明治大学商学部(+3,634人)、早稲田大学文学部(+2,926人)、明治大学国際日本学部(+2,815人)、立教大学経済学部(+2,265人)、早稲田大学文化構想学部(+2,011人)が並びます。
順位 | 大学・学部 | 増加数 | 伸び率 |
|---|---|---|---|
1位 | 明治大学 商学部 | +3,634名 | +30.5% |
2位 | 早稲田大学 文学部 | +2,926名 | +26.2% |
3位 | 明治大学 国際日本学部 | +2,815名 | +44.6% |
4位 | 立教大学 経済学部 | +2,265名 | +28.8% |
5位 | 早稲田大学 文化構想学部 | +2,011名 | +19.3% |
これらの学部は、いずれも英語4技能試験の活用や共通テスト併用など「併願しやすい入試方式」を積極的に導入している点が共通しています。逆に言えば、こうした急伸学部の併願先として選ばれにくい学部・学科ほど、相対的に志願者が集まりにくく、穴場になりやすい傾向があります。
志願者数の減少が「見かけ」ではなく「実質的な難易度低下」を伴っていると、大学公式の実質倍率・河合塾偏差値の照合で確認できた学部・学科を、5大学から3つずつ、合計15件紹介します。
学部・学科 | 根拠データ | 確度 |
|---|---|---|
文学部 日本史学専攻 | 志願者が2025年度1,052人→2026年度979人へ減少。河合塾偏差値も2025年65.0→2027年予想62.5へ下方修正。 | ★★★☆☆ |
文学部 臨床心理学専攻 | 志願者が2024年度809人→2025年度753人→2026年度681人と2年連続減少。偏差値も67.5→65.0へ下方修正。 | ★★★☆☆ |
理工学部 数学科 | 志願者が2025年度782人→2026年度657人へ減少。偏差値も60.0→57.5へ下方修正。明治理工の中でも数少ない「志願者減・難易度緩和」の両条件を満たす学科。 | ★★★☆☆ |
明治大学で特に注目すべきは、商学部(+30.5%)や国際日本学部(+44.6%)が英語4技能試験活用方式の拡大で急伸している一方、文学部・理工学部の一部専攻は静かに難易度が緩和している点です。なお、明治大学経営学部は志願者数が2024年11,480人→2026年8,612人へ▲25.0%も減少していますが、これは学部別3科目方式が共通テスト併用方式へ再編された「見た目の減少」であり、残存方式の倍率は10.6倍・得点率80%と実質的にはむしろ激戦です。志願者数の増減だけで判断するのは危険な典型例といえます。
学部・学科 | 根拠データ | 確度 |
|---|---|---|
地球社会共生学部(相模原キャンパス) | 志願者2年連続減(812→858→711)。個別学部日程倍率4.7倍は学内最低水準。偏差値は57.5で3年間不変。 | ★★★★☆ |
法学部 法学科 | 志願者が2025年度2,878人→2026年度2,576人へ減少。2025年度の大幅増の反動が明確。 | ★★★☆☆ |
経営学部 経営学科 | 志願者が2025年度3,454人→2026年度3,016人へ減少。2024〜2025年の急増(2,723→3,454)の反動。 | ★★★☆☆ |
地球社会共生学部が青山学院大学で最も確度の高い穴場です。青山キャンパスに人気学部(総合文化政策・経営など)が集中する構造上、相模原キャンパス単独設置の同学部は志願者の分散を受けやすく、偏差値を維持したまま倍率だけが下がっている点が特徴です。
立教大学は、他大学にはない強みとして、2024・2025・2026年度の実質倍率を大学が自ら3年分公式発表しています。このデータをもとに検証すると、以下の3学科が明確な倍率低下を示しています。
学部・学科 | 2025年度実質倍率 | 2026年度実質倍率 | 根拠データ | 確度 |
|---|---|---|---|---|
現代心理学部 映像身体学科 | 6.2倍 | 3.8倍 | 志願者も2年連続減(1,090→932→762)。倍率・志願者数の両方が明確に低下した最有力候補。 | ★★★★★ |
理学部 物理学科 | 4.9倍 | 4.1倍 | 志願者は増加傾向だが、合格者運用の緩和で倍率は低下。「志願者は増えているのに倍率は下がる」見落とされやすいタイプ。 | ★★★☆☆ |
経営学部 国際経営学科 | 6.4倍 | 5.1倍 | 共通テスト3科目型の倍率が低下。志願者数も872→926→792と直近で減少。 | ★★★☆☆ |
現代心理学部映像身体学科は、今回調査した15件の中で最も裏付けの強い穴場です。大学が公式に発表する確定値ベースで倍率が1年で6.2倍から3.8倍へと急落しており、志願者数の減少と合わせて二重に裏付けが取れています。
学部・学科 | 根拠データ | 確度 |
|---|---|---|
経済学部 | 中央大学は8大学中、志願者の伸びが最も鈍い大学。経済学科・経済情報システム学科・国際経済学科は前年比70〜85%台まで減少。 | ★★★☆☆ |
国際経営学部 | 2025年度の急増(1,905→2,864)の反動で2026年度は1,970人へ約3割減少。 | ★★★☆☆ |
商学部(経営・会計・国際マーケティング学科) | 3学科とも2024〜2026年で志願者が減少傾向(経営学科は1,979→2,086→1,800など)。 | ★★★☆☆ |
中央大学は、早慶MARCH8大学の中でも数少ない「志願者の伸び悩み大学」です。法学部が都心の茗荷谷キャンパスへ移転して以降、大学全体の人気が法学部に集中しやすくなっており、その反動で経済学部・国際経営学部・商学部は相対的に志願者数を減らしています。中央大学のブランドと知名度を享受しながら、倍率面で有利な状況を活かせるのが魅力です。とりわけ経済学部の経済情報システム学科は、1年間で志願者が26%も減少しており、経済学部の中でも特に狙い目の学科と言えます。
法政大学は前述の通り定員厳格化の影響で全学的に難化していますが、その中でも相対的に志願者の勢いが鈍い学科を、3つのキャンパスからそれぞれ1つずつ紹介します。
学部・学科 | キャンパス | 根拠データ | 確度 |
|---|---|---|---|
経済学部 現代ビジネス学科 | 多摩 | 志願者が2025年度1,394人(ピーク)→2026年度1,038人へ約25%減少。 | ★★★☆☆ |
文学部 英文学科 | 市ヶ谷 | 志願者が2025年度1,391人→2026年度1,259人へ減少。河合塾偏差値も57.5→55.0へ下方修正予想。 | ★★★☆☆ |
情報科学部 ディジタルメディア学科 | 小金井 | 2024年度1,266人→2025年度956人→2026年度816人と3年連続減少。理系では珍しい一貫した減少トレンド。 | ★★★☆☆ |
法政大学は法学部(5.2倍→10.0倍)をはじめ、ほぼ全学部で倍率が急騰する中、この3学科は「相対的に」志願者の勢いが鈍い学科です。特に情報科学部ディジタルメディア学科は、法政大学の理系学部の中でも珍しく3年連続で志願者が減少し続けており、周辺のコンピュータ科学科(6.5倍)と比べても倍率が落ち着いています。ただし法政大学全体が難化している最中である点は必ず踏まえてください。
英語外部試験を活用する入試方式は、実は「穴場」とは言い切れません。むしろMARCH・成蹊大学クラス全体で最も志願者が急増している入試方式です。
成蹊大学が公開している2023〜2025年度のデータでは、英語外部検定試験を利用する「E方式(2教科型・全学部統一)」の志願者数が、他方式を大きく上回るペースで伸びていることが確認できます。
入試方式 | 2023年度 | 2025年度 | 伸び率 |
|---|---|---|---|
A方式(3教科型・学部個別) | 8,781名 | 9,916名 | +12.9% |
E方式(英語外部検定試験利用) | 2,484名 | 3,556名 | +43.2% |
C方式(共通テスト利用) | 5,834名 | 7,082名 | +21.4% |
全志願者数に占めるE方式の割合も、2023年度の13.7%から2025年度には16.2%へと着実に上昇しています。学科別に見ると、成蹊大学文学部現代社会学科(+76.6%)、日本文学科(+69.3%)、法学部法律学科(+65.0%)は、E方式の志願者が2年間で6割以上も伸びています。
学部・学科 | 2023年度 | 2025年度 | 増減率 | 倍率(2023→2025) |
|---|---|---|---|---|
文学部 現代社会学科 | 141名 | 249名 | +76.6% | 9.1倍→8.9倍 |
文学部 日本文学科 | 114名 | 193名 | +69.3% | 4.3倍→8.2倍 |
法学部 法律学科 | 314名 | 518名 | +65.0% | 3.0倍→5.8倍 |
経営学部 総合経営学科 | 470名 | 707名 | +50.4% | 5.8倍→6.4倍 |
明治大学でも同様の傾向が見られ、商学部の英語4技能試験利用方式は2024年度950人→2026年度1,869人へと2年間でほぼ倍増(+96.7%)しました。国際日本学部の学部別英語4技能活用方式も+76.6%と大きく伸びています。早稲田大学の文化構想学部・文学部でも、英検2200点(またはGTEC CBT1100点等)以上のスコアで出願できる英語4技能利用方式が設けられており、文学部(4技能方式)志願者のうち85.1%が同学部の一般方式にも併願しているというデータがあります。これは、英語外部試験でハイスコアを持つ受験生が「保険」としてこの方式を活用している実態を示しています。一方で、立教大学は2021年度から一般入試の英語独自試験を全廃し、英語外部試験の活用が「事実上の標準」になっています。目安として英検CSEスコア2300点程度が合格の最低ラインとされ、異文化コミュニケーション学部など難関学部では2400点以上が推奨されます。
英語外部試験活用方式は、英語が得意な受験生同士の争いになりやすく、成蹊大学のデータでも日本文学科(倍率4.3倍→8.2倍)、英語英米文学科(3.5倍→8.7倍)のように、志願者増加と同時に倍率が急上昇している学科もあります。「英語試験が免除されるから楽」という単純な理由だけで選ぶのは危険であり、保有スコアが出願基準を十分に上回っているか、その方式の倍率・合格最低点の推移を必ず確認する必要があります。
穴場学部を受験する際に最も注意すべき点は、志願者数の減少だけを見て判断しないことです。
実質倍率の推移を必ず確認する:志願者数が減っていても、合格者数がそれ以上に絞られていれば倍率は上昇します。単年度ではなく2〜3年分の推移を確認してください。立教大学のように大学が公式に3年分の実質倍率を公表しているケースでは、この確認が特に容易です。
入試方式の再編に注意する:学部別3科目方式が共通テスト併用方式に統合されるなど、方式そのものが変更された場合、志願者数の減少は「見かけ」である可能性があります。明治大学経営学部のように、志願者数だけを見ると大幅減少に見えても、実質的な倍率はむしろ上昇しているケースがあります。
定員厳格化の影響を理解する:収容定員8,000人以上の大規模私大は、収容定員超過率1.10倍を超えると私学助成が全額不交付になります。志願者が増えている大学ほど合格者を絞り込まざるを得ず、倍率が急騰しやすい状況にあります。
反動減は一時的な可能性がある:前年度に急増した学部の反動で志願者が減っているケースは、翌年に再び志願者が戻ることもあります。中長期的な視点で判断してください。
英語外部試験活用方式は母集団のレベルに注意する:英語試験が免除される分、英語が得意な受験生が集中しやすく、必ずしも倍率が低いとは限りません。保有スコアと出願基準を照らし合わせたうえで活用してください。
MARCHの中で一番入りやすい学部は、大学・年度・入試方式によって変動するため、一つに固定することはできません。本記事で紹介した15件の中では、立教大学現代心理学部映像身体学科が、大学公式の実質倍率で1年で6.2倍から3.8倍へと急落しており、最も裏付けの強い候補です。出願前には必ず最新年度の実質倍率を確認してください。
穴場学部であることと就職の有利・不利は直接関係ありません。企業が重視するのは大学名のブランドと本人の学業成績・活動実績であり、学部単位で就職の可否が大きく変わることは一般的ではありません。本記事で紹介した学部は、いずれも大学全体のブランドを共有する学部・学科です。
志願者数が減っている学部でも、実質倍率と合格最低点の推移が同時に低下していれば、出願先として有力な選択肢になります。一方で、定員厳格化の影響により、志願者数が減っていても合格者数がそれ以上に絞られ、倍率が上昇しているケースもあります。志願者数だけでなく、実質倍率(受験者数÷合格者数)と合格最低点の得点率を必ずセットで確認してください。
2026年7月時点で、文部科学省は収容定員8,000人以上の大規模私立大学に対して収容定員超過率1.10倍という基準を維持しています。この基準が緩和されるという公式な発表は現時点でありません。したがって、当面はMARCHクラスの大学において、志願者数が増えても合格者数を大きく増やせない状況が続くと見込まれます。最新の制度動向は、文部科学省および各大学の公式発表を確認してください。
MARCHの穴場学部は、「メインキャンパスから離れている」「学部内での知名度が相対的に低い」「前年度の急増の反動を受けている」という条件に当てはまる学部・学科に多く存在します。本記事で紹介した15の学部・学科は、いずれも志願者数の減少と実質倍率・偏差値の低下が複数のデータで裏付けられた、根拠のある穴場です。中でも立教大学現代心理学部映像身体学科は、大学公式の実質倍率が1年で6.2倍から3.8倍へ急落しており、今回紹介した中で最も確度の高い候補と言えます。
ただし、2016年度から段階的に強化されてきた文部科学省の定員厳格化(収容定員超過率1.10倍基準)により、私立大学全体の合格者運用は年々厳しくなっています。法政大学のように、志願者数が過去最多を更新しながら合格者数を▲21.5%も絞り込む大学が出てくる時代です。「志願者数が減っている=狙い目」という単純な図式はもはや通用しません。出願前には必ず最新の実質倍率・合格最低点を確認したうえで、併願校を決定してください。
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